米国市場は荒れ模様
ゴールデンウィークとなり最長で10日間ほど連続した大型連休を迎えています。国内外でのコロナ感染状況も多少落ち着きを見せ始め、久々にコロナ禍の制約が少ない旅行を楽しんでいらっしゃる方も多いかも知れません。この期間、日本の株式市場はカレンダーに従って5月2日と6日以外は休場となります。いわゆる「連休の谷間」の取引日は、市場参加者も少なくなるため株式市場はやや盛り上がりに欠ける傾向があります。
但し、米国市場は土日以外は通常通り取引を行なっています。4月29日の米国市場はアマゾンの決算発表が予想を下回る内容だったことなどにより、ダウ平均が一時1000ドル超の急落を見せるなど荒れ気味でした。今回は連休中ということで多少緩和されるかも知れませんが、米国市場大幅安の余波は日本市場にも届くのではないでしょうか。
連休谷間の日経平均騰落
毎年大型連休がある日本の場合、谷間に平日（取引日）が存在する「飛び石連休」となることが多いですが、連休の谷間の株価騰落を見ておきましょう。
取得可能な1965年1月以降2022年5月4日までの日経平均のデータを調べたところ前後が休場日の取引日は合計195日ありました。ちなみに、必ずしもゴールデンウィークだけではなく、その他の祝日や年始のカレンダーの関係で谷間が発生しているケースもあります。また、今ではハッピーマンデーと称して祝日を月曜日にずらすことも増えてきましたが、かつては祝日は固定でしたので、今よりも谷間となるケースは多かったと思います。
これまでの谷間195日のうち、前日比で上昇した日が118日（61％）、下落した日が77日（39％）ありました。全期間通算では上昇した日が53％、下落した日が47％ですので、前後休場日の連休の谷間の方が上昇する確率が高くなっています。
連休期間中はネガティブなIRが少ないことや、相対的に薄商いで機関投資家などの参加も少なく、売り圧力が弱まることなどが背景にあると思われます。
なお、全期間の騰落率を見ると上昇日の上昇率＋0.84％、下落日の下落率−0.89％となっています。一方で連休谷間の騰落率は、上昇日の上昇率＋0.95％、下落日の下落率−1.15％と全期間より振れ幅が大きくなっています。市場が閑散としている分、良くも悪くも株価が敏感に反応しやすいということが言えるのかも知れません。
ゴールデンウィーク後の年内の連休谷間は、山の日の翌日の8月12日（金）、文化の日翌日の11月4日（金）、のあと2回あります。正確な理由は分かりませんが、統計的には連休の谷間は日経平均が上昇しやすいということになっていますので参考程度に覚えておいてはいかがでしょうか。
